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| 出典：新建ハウジング |
| ４人に１人が「不動産情報サイトで検索した物件」 | 2006/06/14 |
| 不動産情報ポータルサイト「HOME'S」を運営するネクストは、２００５年度中に賃貸住宅への住み替えを行なったエンドユーザーを対象に、利用した情報源や不動産会社選びの基準、その他住み替え実態についてのアンケートを実施した。 賃貸物件探しの具体的な情報源、１位、２位は共にインターネット。「インターネット」は完全に賃貸住宅探しの情報源として定着。 今後は「不動産会社のホームページ」の情報量、コンテンツも、不動産会社を選ぶ際の重要な選択基準となっていきそう。 また、４人に１人が「不動産情報サイトで検索した物件」をそのまま契約。物件探しの初期情報源として最も利用されているとみられる。  HOME'S http://www.homes.co.jp/ →HOME'Sリサーチ「不動産会社選びの情報源ときめて 」 |
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| 団塊ジュニアは戸建て志向、５０代は定年後の暮らしに夫婦のズレ | 2006/06/13 |
| 東急不動産の関連会社、東急住生活研究所は13日、首都圏に居住する２５歳以上の男女１０３８人を対象に住宅計画等の意識調査の結果を発表した。 調査結果によると、２５〜２９歳の世代では全世代を通して唯一マンション購入の希望者が５０％を超えたのに対し、団塊ジュニア層が含まれる３０〜３４歳の世代ではマンション購入の希望が４３．３％と他世代と比べても低く、一戸建ての購入希望が６割近くを占め、戸建て志向の強さをうかがわせた。 また調査では、５０歳以上の３９８人にリタイア後の暮らしについても聞いた。 この結果によると、リタイア後の暮らしのイメージとして、男性は「夫婦一緒にレジャーや旅行を楽しみ」、「自然に親しむ静かな生活」を望む傾向が見られるのに対し、女性は「趣味や自分の世界を充実させ」、「新しいことに挑戦したい」と自己実現意欲が高いことが分かった。 さらに夫婦のみの世帯、子供を持つファミリー世帯ともに、男性には田舎への移住志向が強いのに対し、女性は「駅に近いマンション」を望む傾向が見られた。 またこうしたなか、ファミリー世帯では、両者が折り合うポイントとして近場の関東地域での複数地域居住の意向が男女ともに４割強と高く、その場合の手段として「借りる」という選択肢が浮上していることもわかった。 東急住生活研究所 http://www.tokyu-jsk.co.jp/ |
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| フラット３５利用者 ３０代の利用が伸び | 2006/06/06 |
| 住宅金融公庫は、２００５年度にフラット３５を利用した世帯を対象とした調査結果を発表した。年齢は３０代の比率が最も高く、全体の６０．７％を占めた。
世帯年収は４００万〜５９９万円の構成比が最も高く、さらに０４年度よりも４００万円未満の構成比が高まっている。地方圏への需要の拡大が影響したとみられる。
住宅金融公庫 http://www.jyukou.go.jp/ |
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